高校生による平和提言(平和)

「高校生による平和提言(平和)」

 
 

平和グループ
42期 大田雛乃 古賀晴美 辻岡美和 吉田まほ子


核兵器を持つということは関西創価学園の平和教育原点の指針である「他人の不幸のうえに自分の幸福を築くことはしない」という信条に大きく反するものである、という考えから私たちの提言作成は始まりました。本論文ではインターネットや書籍などを用いながら、核廃絶に向けた歴史や現状を調べました。また様々な情報を調べるうちに、核兵器廃絶へ向けた様々な活動を行っている個人や団体が多く存在するということを知りました。その一方で、核兵器廃絶をしていくためには経済的な問題、健康面への影響、核抑止論の存在等、多くの問題を解決していかなければならないということを知りました。そこで、私たちはその解決方法を探るため次の3つの設問を考えました。
1. 日本とアメリカの高校生は、核兵器について何を知っているのか?
2. 第二次世界大戦終戦以降、日本とアメリカの高校生の核兵器に対する関心を高めるため国際的な機関によって行われた活動は何か?
3. 日本とアメリカの高校生が核廃絶に向けたより具体的な行動を起こすことを促進するための活動はどのように進歩させていくことができるか?
私たちは関西創価高校2年生の全生徒に核兵器に関するアンケートを行いました。また、1月31日から2月6日にかけてアメリカのカリフォルニア州で海外フィールドワークを行い、アメリカの高校生や大学生、大学の教授等にインタビューを行いました。日本の高校生に対するアンケートとアメリカの学生に対するアンケートを通して、日本の高校生は原爆投下の歴史についての知識は多く持っているが、はっきりとした自分の意見を持っておらず、反対にアメリカの高校生は自分の意見は持っているが原爆投下の歴史についての知識はあまり持っていないということが分かりました。また、両国の高校生が核兵器廃絶に関する現状をあまり知らないということも分かりました。また、核廃絶に向けた教育において、歴史を知ることと話し合いの機会を持つこと、現状を知ることの3つが重要な要素となると考えました。このことから、私たちは次の5つのことを提案します。①日本人以外の学生は広島平和記念資料館のバーチャルツアーを見ること、②学校で核兵器廃絶を議題とした模擬国連会議を行うこと、③GRITの授業でより深い話し合いができる機会をもつことを提案します。そして④学校間の垣根を越えての会議を催すこと、⑤核兵器廃絶に関するアンケートを日本とアメリカの高校生を対象に毎年行うことを提案します。この提言の作成にあたり、私たちは日本とアメリカの高校生に的を絞っているため、それ以外の国の高校生の状況とは異なることが考えられます。また、日本で行ったものと同じアンケートを海外フィールドワークで行うことができなかったため、決して正しい比較であるとは言えません。この提言をただ作るだけでは意味が無く、私たちには核廃絶を実現させていく責任があると考えます。私たち自身が核廃絶を実現させる努力を続けていくと共に、この提言を読むことによって少しでも核廃絶を実現したいと思う人が増えていくことを願います。